大学生になって海外も含め様々な場所に旅行すると、旅行に関する様々な業務を担っている企業が多数あることに気が付きますよね。
近年では急速に進むグローバル化から、旅行業界・航空業界に注目している就活生も多いのではないかと思います。
そこで、この記事では人気の旅行業界の現状や職業についてなどの業界研究をご紹介します。
旅行業界の現状（市場規模、課題等）
旅行業界では、近年急速に進んでいるグローバル化や、海外旅行や海外からの旅行客の増加によって、活況を見せています。そして、今後間近に東京オリンピックも控えていることから、さらに成長すると思われ、旅行業界に注目している就活生も多いでしょう。
そして、学生も長期休みを利用して旅行を頻繁に行っている傾向があるために、身近な業界として志望する大学生も多いようです。
2015年に行われた日本観光業協会の調査によれば、日本国内における旅行で費やされた金額は28兆円にも上り、これを受けて雇用可能な見込みとしては440万人にも上るとされています。
こうした経緯を踏まえれば、旅行業界は依然活況にあるものと言えます。
旅行業界は、大別すれば旅行業、旅行業者代理業とに分かれます。このうち、旅行業を大別すると、さらに第１種ないし第３種に分けることが可能なのです。
第１種とは、海外国内問わず旅行を参画し得るもので、資金面など最も厳格な要件を満たす必要があります。そして、第２種とは、国内旅行のみの参画をなすものであって、さらに第２種の条件を狭めたものが第３種となっています。第１種は国土交通省管轄となっており、それ以外は各都道府県が管轄となっています。
上記で述べたとおり、海外への旅行客、海外からの旅行客については増加しているものの、国内旅行についての売上は減少傾向にあるといえます。
その根拠とは、人口減少やバブル以降の煽り、また、宿泊よりも日帰りのほうが顕著となっていることも大きな要因です。
他方で、旅行業者代理業については、いわゆる企業間取引を主として行うもので、各旅行業者と契約を締結することによって、旅行業に参画しているものです。
当記事では、旅行業、旅行業者代理業の双方を取り上げています。
ただ、旅行業者については、年々増加傾向にあり、2017年時点では、1000社を上回るほどの規模を有しているほどです。
旅行業界の今後
海外旅行について増加の一途を辿っている収益ですが、その反面、国内旅行については減少傾向にあるのが旅行業界の現状です。決して安定しているとは言えない旅行業界ですから、今後について心配な人は少なくないはずです。
そんな方のために、旅行業界が今後どのようにすべきなのか、対策をまとめてみました。
・インターネットの活用
旅行の申請についてインターネットを活用している人は増加する一方です。そのために、インターネットのみしか取り扱いのない旅行業者も増加しているようですね。また、これまで既に利用者を獲得していた旅行業者もインターネット活用の方法を模索しているようです。
近年ではAirbnbなど、ネットやシェアリングエコノミーを活用した全く新しいサービスも登場しており、既存企業もその新しい流れに対応する必要に迫られています。
・ターゲティングやプランの工夫
旅行が嫌いという人はそうそういないのではないでしょうか。日々業務をこなす一方で余暇として旅行だけが生きがいという人もいるほどですからね。
これに着目した旅行業界は、若年に特化した低価格を設けたり、年配に対しては高額であるもののより円熟したプランを策定するなどして、様々な層にアプローチできるプランを提供しています。
こうした新しいプランを考えたり顧客へのアプローチ方法を考えたりするのには、インターンシップがおすすめです。
「旅行業界で働く」とは
旅行業界での職種は、旅行に携わるという点で共通項はあるものの、さらに細分化されているために、それぞれの分野で特化しているといえるでしょう。
まずは、カウンターですが、これは旅行者に対して飛行機のチケットや旅行ツアーなどの販売などを取り扱っている業務です。
そして、ツアープランナーと呼ばれる業種は、宿泊場所や観光地の選定に携わるとともに、プランニングを行っていることが特徴です。ツアープランナーの策定した企画に基いて宿泊場所や移動手段などの確保を実施しているのが「仕入れ」と呼ばれる業務です。
コンダクターとは、いわゆる添乗員のことで、実際に旅行に際して管理や引率に供するために同道することを指し、必要となる資格に旅行管理主任者を要します。
ついで、営業職ですが、法人営業と団体営業が存在しています。前者は企業の海外進出など、後者は旅行を計画している団体客に対して提案を行うほか、その旅行のコンダクターの役目を担うこともままあるようです。
最後に、近時に顕著となっているインターネット化に伴い、サイト運営に携わっている業務としてエンジニアが存在しています。
これ以外にも、一般企業同様、総合職として、総務や人事、経理も該当します。
旅行業界は、決して安定しているとはいえないものの、業績については冒頭でも摘示したとおり、海外旅行が軒並み増加していることを受けてうなぎ登りなのです。
しかし、年収については、他業種と比較すれば、あまり高くないといえるでしょうね。HISについては、432万円、KNT-CTホールディングスについては、568万円となっていますが、旅行業界で最も高収入であったのが阪急阪神ホールディングスで、931万円となっています。
経済状況によって影響を受けやすく、これにより年収も上下しやすいことが一つの懸念点として挙げられます。
主な旅行メーカーと売上げランキング
2016年ないし2017年において、旅行業界での売上が顕著なものを順次列挙していけば、まず首位がJTBで1兆4771億円とされています。
ついで2位にランクインしているKNT-CTホールディングスの売上は4830億円、3位にランクインしているHIS が4388億円、4位に位置づけられている日本旅行が4267億円、5位の阪急交通社が3187億円となっています。
1位のJTBの売上は2位のKNT-CTホールディングスと比較しても大きな売り上げを出していますね。
JTBについては知らない人はほとんどいないでしょうが、2位にランクインしているKNT-CTホールディングスとは、前身である近畿日本ツーリストを知っている人が多いのではないでしょうか。KNT-CTホールディングスは、近畿日本ツーリストとクラブツーリストが合併することによって、誕生しました。
3位のHISについては、今特に成長している海外旅行に特化しています。これに対して4位に位置づけられている日本旅行は、国内旅行に特化しており、JRとでプランを策定していることでも知られています。
そして、5位の阪急交通社については、主として関西圏を活動地域としており、不動産事業も提携していることが特色です。
まとめ
以上のとおり、旅行業界の研究についてまとめてみました。安定しているとはいい得ない旅行業界でも、海外旅行は隆盛を極めており、東京オリンピックも目前に迫るなかで、インターネットの活用が急速に進んでいる現状のもとで、今後どのように発展していくかに期待できるといえます。また、ターゲットを明確にしていき、魅力的なプランをつくりあげていくことも旅行業界の成功の秘訣といえるでしょう。
人気の高い旅行業界について、就職を考えている人、または興味を持った人はさらに各自調査してみましょう。
