ソニーの主な事業内容は？
ソニーは、多種多様な事業展開を繰り広げていますが、大別するとエレクトロニクス、エンターテイメント、金融と３領域に区分することができます。音楽や映像で顕著であったその姿は、現在では電子部品、果ては金融商品にまで及び数多の異業種を吸収していることから、コングロマリットにも相当しています。
過去のソニーは、戦後時点ではベンチャー企業に相当していたものですが、製品を作り上げる際の心構えによって多数の有能な人材を育成した経緯もあるばかりか、ある意味近時のアップルに近いものがあったほどです。ウォークマンで一躍世界的企業に躍り出ました。なかには米国の企業と混同している人も存在するほどの巨大な企業です。
翻って２０００年代以降には、中国や台湾の液晶メーカーの隆盛、それにiPodやiTunesに遅れを取ったために業績が著しく悪化、２０１４年時点で１１００億円もの赤字に至りました。
ソニーの創業者の１人である盛田昭夫は、名だたる経営者として顕著であり、海外からみても松下幸之助やスティーブ・ジョブスに類する知名度を有しているほどです。ただ、いずれの企業も創業者の引き継ぎが巧みでなかった点において同様であるといえます。
近時のソニーで順調な事業は、金融となっています。なかでもソニー損保は顕著なことでしょうが、将来的にもエレクトロニクスやエンターテイメントなどの分野で過去の隆盛を巻き返してもらいたいものです。
ただ、好調な分野が金融関係、内実は銀行や生命保険、損保や不動産などではあるものの、過去にそうであったように未だ音楽や映像を主眼にしているといえます。これはソニーの公式サイトであっても同様であり、テレビやビデオ分野、次いでオーディオとなっており、つまりはソニーのスタンスとしても音楽や映像を主眼としているわけです。
ソニーの主たる取引先は、家電量販店となっていますが、無論のこと、通常の消費者が購入することになるために、一時的なものに過ぎません。そのため、マーケティングにおいて、決して通常の消費者をおろそかにすることはできないのです。ソニーにおけるオフィス系で主要となっているものは、ブランドデザインとマーケティングといえます。それというのも、製品や技術自体は悪くはなかったのですが、それらを販売していく手法がまずかった時期が長期間に及んでいるのです。
製品開発についても、技術そのものがスタート地点ではなく、消費者がどのようなものを欲しているかを調査するマーケテイングにあることが明らかです。具体的には、盛田昭夫が米国で持ち歩くには巨大なラジカセを担いでいる光景を見て、これからは音楽を聴ける機材を持ち運べるようにしたいと考え、ウォークマンを開発していきました。このことからも、実際の利用方法に照らして思考することが求められているといえるのです。
家電量販店での実地調査も重要ではあるのですが、最終的な消費者がどのように利用しているかを見定めることで、本当に必要なものは何であるかを把握しておく必要性が生じます。ソニーのエンターテイメント領域においては、各種コンテンツを編み出しているものの、これらについても当然に最終的な消費者を主眼に見据えた事業です。そのため、ソニーはこれまで培ってきた製品とコンテンツとをかけ合わせていくことも可能といえ、未だ見えてこない分野も介在しているといえます。
そして、金融の領域においても、通常の消費者がなければ成り立たないビジネスです。これまでのソニーのイメージとは大きく乖離しているようですが、利益を得ているのであれば、このまま継続していても構わないでしょう。
競合と比較したソニーの強み
ソニーの競合企業は、まずはアップルといえます。そのほか日本国内においても、パナソニックや東芝、三菱電機などといったように多くの家電メーカーが彷彿とされはするものの、近時のソニーは家電ではなく、音楽や映像などのエンターテイメントの領域において苦慮しているからです。
他方、アップルについても、家電の領域に及びながらも、家電メーカーをライバル視しておらず、ソニー同様にエンターテイメントでどのように訴求するかを模索している企業です。つまりは、ソニーと競合する企業はアップルということになってしまいます。現在では、スマホやオーディオのハード機器でも同様にソニーのほうが押されていますが、本来的には同様のクオリティのものを作成できる能力は備わっています。そのため、いかにして販売していくか、その戦略や手法によるものといえるのです。
しかしながら、ソニーは、技術に走りがちな傾向があります。製品詳細についてみれば、アップル製品よりもソニー製品のほうが音質面で優れている旨の話は顕著なことです。アップル製品よりもソニーの製品のほうが機能面においては、秀逸なものが多い傾向にあります。このような特徴は、日本の企業に顕著です。
ただ、売れ行きについては、アップル製品のほうが、ソニーのものに比べ遥かに凌駕しています。製品自体は優れているにもかかわらず、なぜこのような状況に至ったのでしょうか。アップル製品のそれぞれがブランドとして整合性に優れていたことや、ソニー製品に見られる高機能なポイントが一般消費者からすれば無用なものであったなどといったように種々の根拠があるようです。
しかし、ソニーは、潜在的にアップルを優越するものは持ち合わせているというべきでしょう。過去の経緯についてみると、ソニーでもアップル製品でいうところのiPodやiTunesに相当するものは発案されていました。しかしながら、ソニーではCDにおけるコンテンツをメインに携わっていたために、開発経緯を逸してしまったわけです。
そのほかにもソニーには顕著な技術が存在しており、例を挙げればおサイフケータイやSuicaなどもソニーの開発によるものなのです。しかも、このようなテクノロジーは現在でも開発し続けているのですよ。ただ、このようなテクノロジーを有しておきながらも、事業としての収益は、さほど見合ったものとはいえません。
ソニーはFelicaの開発後、さほど流行させるに至らず、Suicaに横取りされたばかりか、電子マネーそのものを利権ごと楽天に譲渡してしまったのです。そのため、ソニーの手腕がいかんなく発揮されていれば、電車や自動販売機ではEdyを使っていることが当然の光景だったともいえます。
考えてもみれば、おサイフケータイは、通貨、紙幣ときて、次代のお金となり得るほどの余地がありますよね。電子マネー自体パラダイムシフトと評価されてもおかしくはありません。本来であれば、Edyの頭文字それぞれは、円、ドル、ユーロのことを示したものであり、世界的な視野をターゲットに見据えたものだったのですが、誰しもが扱っているものではないですよね。
相当高いテクノロジーを有するソニーではあるものの、事業として展開できない部分で不甲斐なさがあるといえます。これをいかにして打破していくかが注目されていく次第です。
どのような学生を求めているのか
就活でのソニーはなかなか旨味があるといえます。ソニーは未だ家電メーカーやエンターテイメントとして知られており、これらの領域で順調ではないことや、却って金融で莫大な利益を得ていることからすれば、メーカーを志望する就活生は、そのほかの競合とはなり得ないながらも国内の別メーカーで就活に励むことが多いです。
しかしながら、先述したとおり、ソニーにはテクノロジーが存立しています。まずは総合職として採用され、マーケティングにおいて実力を発揮させていき、ソニーをかつてのように巻き返していける余地もあるといえるでしょう。もしソニーでパラダイムシフトを起こす旨を息巻く就活生であれば、ソニーの入社を目指してみてはいかがでしょうか。ソニーにはそれを受け入れる度量があります。
ソニーのリクルーター面談は、技術系については行われているのですが、総合職では行われていません。よって、技術系での採用を検討しているのであれば、リクルーター面談と通常の選考とで２通り用意されていることとなります。
