夢で終わらせない！海外で就職する方法とは？

(出典:http://www.simplyhired.com/blog/recrui)

「就職先は海外がいい！」そんな夢はあっても、いざ何ができるのかと頭を悩ませている方も多いのではないでしょうか。今回は、海外就職の方法や海外での具体的な就活事情に関してご紹介していきます。海外就職と言うと日本ではハードルが高く感じられますが、本記事を読んで少しでもそのハードルを下げることができたらと思います。

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意外と多い就職方法

実は海外で就職といってもいくつか種類があり、そこまで狭き門ではないのです。

留学としての仕事体験

(出典:http://nchschant.com/1301/news/should-students-take-on-a-part-time-job-while-in-school/)

これらは比較的始めやすいものであり、種類としては、ワーキングホリデーやボランティア、インターンシップ、パートタイム/フルタイムアルバイトなどがあります。留学中の仕事体験は留学経験の一部として、海外の仕事を体験出来る良い方法とも言えるのではないでしょうか。また職にもよりますが、ある程度の現地の言葉でコミュニケーションができるのであれば、働くという経験を通して語学力をつけていくことも可能です。
（職探しの方法としては craigslist という情報サイトなどを利用できます。自分にあったものが見つけられるでしょう。）
一方で、デメリットとして、給料は比較的少ないという点が挙げられます。

海外に駐在

（出典：http://kaigai-funinn.com/jitsujyo/kaisyoku/）

日本の企業に雇用され、一定期間海外に派遣されるのが海外駐在です。雇用主は日本国内にある企業（日本から見た外資系企業も含む）で、給与などの待遇面は日本の水準がベースとなり、さらに海外赴任手当などが付くなど、雇用の保障という点でも安定しているのが利点と言えるでしょう。ただ、赴任国・期間は会社が決めるものであり、事業計画や業績によって変わるなど制約が多く、個人の希望が通ることはほとんどありません。
(引用： http://doda.jp/global/guide/003.html )

（外務省による、海外駐在員の人数はこちら）

海外で就職

(出典：http://www.dewittlaw.com/business-law/3708/employee-vs-independent-contractor/）

こちらは、海外で現地採用社員として就職する方法です。最近は媒体エージェントの増加により日本にいながらも現地採用の応募やスカイプインタビューなどの機会が得られるため、チャレンジがしやすくなっています。しかし、前に記述した海外駐在員に比べると給料や雇用条件のレベルは総じて低いということ、また実力が求められるというシビアな面もあります。

次に、現地で一般の社員として就職するという方法がありますが、これは現地の就職事情をしっかり把握していないとかなり厳しいものになります。また永住権の取得やコミュニケーションスキル、ビジネスにおける専門分野における言語や知識も必要となってきます。日本人として採用されるよりも

待遇は良い場合が多い一方で就職には相応の語学力やスキルが求められるのが現地での就職の特徴と言えます。

いかがでしょうか？海外で働くといっても、職種や形態、雇用環境によって様々なのです。

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What’s 海外の就活？

ではここで、先ほど難しいとお伝えした、海外の現地における就職活動は一体どのように行われているのか、お伝えしていきたいと思います。

(出典:http://edu-thena.com/career/recruit-interview/)

当たり前ではない、日本の就活

近年スケジュールは変わりつつあるものの、〈就職活動の情報解禁後の企業説明会、ES提出やSPI試験の受験、そして複数の面接〉といった基本的なパターンが、日本の就職活動には未だ多く見られます。

なぜここまで就活に時間やステップがかけられているのかというと、その理由の一つに”人物重視の採用”という軸があることがあげられます。新卒一括採用を多く取る日本の企業は、入社後にまず人材育成期間があります。その期間にいかに成長し、会社に貢献できる社員となれるかの可能性を見極めているのですが、そのために、会社とのマッチングや人間力に焦点を当て、多くの時間をかけ吟味する必要があるのです。

それでは海外の就活事情はどうなっているのでしょうか？
今回は①アメリカ②ヨーロッパ③中国の就活に関して見ていきます。

海外における就活

①アメリカ

社員に対しては即戦力を求めているため、採用の際に重視するのはスキルと経験です。課外活動の功績やボランティア活動は”経験”として、大学での学んだ専攻科目やそこで付けられた成績などの学歴は”スキル”として評価項目に含まれ、教授からの推薦状といった証明証が使用されることもあります。
そして、インターンシップは、職業訓練としてほぼ全員の学生が体験しているのですが、戦力になるかどうかを簡潔にアピールできるポイントとなるため、即戦力を求められるアメリカでの就職において有効なツールとされているのです。
またエントリーの時期ですが、アメリカには日本のような終身雇用制度がありません。そのため、定年に達した人が一定の時期に退職することはなく、ポストに空きができたら応募がかかるようになっています。

このように、将来へのプランを持って大学に入学し、学生生活を通してスキルと経験を培う、そして長期インターンを経て就職をするというのがアメリカのひとつのスタイルとしてあげられます。

②ヨーロッパ

教育制度が整っているといわれるヨーロッパには、職業体験をしながら専門学校で理論を学ぶことができるデュアルシステムというものがあります。

例えば、ドイツでは小学校を卒業した後、それぞれの職種に向けて展開されている教育制度を選ばなければなりません。
４年制の基礎学校としての小学校卒業後に選択肢としてあるのが、①ギムナジウム（８年制で卒業後に大学進学）②基幹学校（５年制で卒業後に職業訓練を受ける）③実科学校（６年制で卒業後に専門学校またはギムナジウムに編入）です。
①のギムナジウムを選んだ生徒は卒業時に大学入学の資格が与えられますが、これを選ぶ生徒は全体の３０%程です。１８歳未満の人は職業学校への就学義務があるため、ギムナジウムを選ばずに②の基幹学校や③の実科学校を選んだ生徒は、このデュアルシステムによって、学校では職業の理論を学び、職業訓練で実践を行います。そして何年間かこの訓練を積んだ後にその職業における資格が与えられ、その資格によって就職ができるのです。

③中国

近年、経済成長しており存在感を拡大しつつあるこの国でもやはり専門性は求められているます。中国では中途の採用率のほうが高いことや、新卒に対しても職位別採用が主流となっているという特徴から専門性を重視する風潮を読み取ることができます。職位別採用などの応募要項の中には、専門分野の知識の他に、近年は”修士優先”などの院卒も重要視されつつあり、さらなる専門性も求められて就職が難化していることがわかります。また、採用の際にインターンシップも重要な決定打になっていることは以下のグラフからも読み取れるでしょう。
（詳しくはこちらの記事参照→ 2015年就職戦線、史上最悪の就職難の懸念もベンチャー支援の広がりが（中国））